現役理学療法士が考える「理学・作業療法士の職業としての将来性」

理学・作業療法士の将来性


就職する時、または就職してからもその職業の将来性を知っておくことは最低限必要です。経験年数5年、現役の理学療法士がリアルに見ている、この職業の将来性についてご紹介します。

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仕事と人生設計は密接に関わっています。

あなたが精を出す仕事に将来性があるかどうかによって、将来的にあなたの人生や生活は大きく変わってきます。

最近、10年後に消える職業などがネットやテレビで話題になっていましたが、これまでの歴史を見ても消えてしまった職業、新たに発生した職業がいくつもあります。

理学・作業療法士の仕事の将来性はどうでしょうか?

給料を決めるのは、診療報酬

療法士の給料は、医療・介護保険の診療報酬により支払われます。

多くのケースでは、リハビリを20分行うと、1単位と換算され、その都度2000円~3000円程度の報酬が国より支払われます。(そのうち1割が患者さんの負担となります。)

 

⇒診療報酬について詳細は、過去の記事「どこにも書かれてないけど、なぜ理学療法士の平均給料は少ないの?」に記載しています。

国の財政が理学・作業療法士の給料・昇給に大きな影響を当たえる!

なので、療法士の給料・昇給面での将来性を考える時に、国の財政の影響が大きく関わってきます。

 

ご存じの様に、今後日本では少子高齢化により、若い人や子供は少なくなり、人口に占める高齢者の割合が増えていきます。

2010年には現役世代5.8人で75歳以上1人を支えていたのが、2025年には3.3人、2060年には1.9人で支えることになります。

(参考:厚生労働省HP)

 

一方で市場の原理として、需要と供給の関係で労働力の価値が決まります。需要が大きく、供給が少なければ、給料は良くなる傾向にあります。

 

理学・作業療法士の場合、高齢化を迎えた社会では、より需要は大きくなります。

しかし、理学・作業療法士の数(供給)は年々増え続けている傾向にあるため、給料的な将来性は厳しいと言われています。

本当に理学・作業療法士の将来性は厳しい?

厳しい将来

しかし、実際に働いている私からすると、正直疑問に思うところもあります。

それは上述の療法士の数(供給)に関してです。

 

10年前には専門学校が乱立し、リハビリ職に就きたい学生が殺到しましたが、現在では、

  • 「リハビリ職は給料が安い」
  • 「共働きでないとやってけない」

ということが世間でも言われるようになっており、以前ほど魅力的な職業だと思っている人は少ないと思います。

今までの勢いで増え続けると・・という試算で将来性が厳しいと思われている面がありますが、少子高齢化の波で若い人も減ってきているので、徐々に横這い、もしくは減少してくる可能性も充分にあるのではないかと思います。

 

実際に私が専門学校に通っていた頃(もう7年ほど前です。)から「もう療法士は飽和するから厳しいぞ!」とよく先生に言われていたのですが、大学卒ではなく、専門学校卒でも就職することが無くて困る、というのは同期の間で聞いたことがありません。

 

また、「面接に行ったけど就職できずに落ちた・・・」みたいなことも聞いたことがありません。

就活の際には、受かるところを探すより、みんな「どこを選ぶか?」で必死に悩んでいました。

 

つまり、そこに面接に行けば働ける、ということを前提に就活をしていました。

 

私は4年生の一般大学(法学部)に通っていたこともあるのですが、療法士の場合、その時に比べて各段に就職活動が楽でした。

現在(2015~2016年にかけて)、私も転職をする際に求人を一通り見ましたが、結構充実しており、給料の良いところもちゃんと探せばまだあります。

平均年収390万と言われるこの職業で、年収500~600万ってとこも結構ありました。

 

昔ほど条件は良くないですが、それでも、国家資格を保有していない方の就活に比べればかなり優位なことは間違いありません。

療法士は、昔が少々バブリー(景気が良すぎた)だっただけで、今は社会的に妥当な位置にあると思います。

本当に将来性が厳しくなる可能性が高いのは2025年以降?

需要の面に関して、2025年にピークを迎える高齢者の数が、それ以降減り始め、それと同時にリハビリの需要が減り始めると、途端に厳しくなる可能性はあります。

 

「なんだ、やっぱり将来性は絶望的か・・・」。いえ、そうでもありません。

 

昨今の社会保障費の増大を受けて、国は医療分野に疾病予防を強く推奨しています。その方が医療費が掛かりにくいからです。

 

今現在、リハビリの対象となる人は、なんらかの疾患を持っており、日常生活を送ることが困難になった人ですが、今後疾患を発病する前に予防するリハビリ、というのが国に認められていく可能性も全くゼロではありません。(可能性が高い訳でもないですが。)

 

そうなると、ほとんどすべての人がリハビリの対象となるので、また需要が急増する可能性があります。

 

科学技術の進歩に伴い、遺伝子検査での疾病予防などが今後普及する可能性は充分にあると私は思っています。

(実際、遺伝子検査キットは簡単にネットで個人が購入可能になってきています。詳細は、「確実な疾病予防、遺伝子検査について」に記載しています。)

 

また、遠隔診療の分野の発達もIT技術の発達に伴い、確実に期待されている分野であり、進歩していくでしょう。

そうなると、動画でその人に合った個別性の高い疾病予防のための運動プログラムを提供する「遠隔リハビリ」なるものが普及するかもしれません。

 

リハビリ業務は上述のように単価が決まっているため、数をこなせばそれだけ確実に収入があります。 しかし、「レバレッジが効きにくい」ことがデメリットとして挙げられます。

レバレッジとは、「てこ」の意味です。一つの力で何倍もの効果を発揮することを指します。

 

1人1人触ってリハビリして、とやっていると、どうしても1日にこなせる患者さんの数が限られてしまいますよね。

しかし、遠隔リハビリで、1対多数にリハビリが提供出来るようになれば、レバレッジを効かせて収入を増やすことが出来るかも知れません。

 

 

まあ、上記はあくまで私の私見で、現実的にはどうか分かりませんが、理学療法士業界全体でも先進的な方はこのような取り組みを検討し始めてはいます。

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生涯年収は昇給が少ないため、一般企業のサラリーマンよりも少ないが・・・

生涯年収は一般起業のサラリーマンよりも低いと言われているこの療法士業界ですが、一般企業のサラリーマンは市場の経済が落ち込む時にはそれに比例して給料も落ち込みます。

 

しかし、療法士は国が急激に診療報酬を下げることはまずないので、給料の波が少なく、不景気でも比較的安定した給料があります。

国家資格、あるのとないのでは大違い

「将来性が厳しいから理学・作業療法士になるとやめとこっかな・・・」と思う方もいるでしょうが、資格を持っている優位性はかなりあります。

 

資格がない方が40歳台でリストラされる恐怖とかを考えると、国家資格である分、再就職率も高く、転職も成功しやすいです。

家のローンも組みやすいです。

昔程国家資格と言うだけでかなり特別扱いを受ける訳ではないですが、ないよりは絶対あった方が有利なのは間違いありません。

まとめ

理学・作業療法士の将来性は厳しいというのが通説です。

 

しかし、一方で、業界も動き出しており、予防分野にまで職域を拡大することができれば、再び療法士の活動範囲が広まる可能性もあります。

 

この仕事の場合、仕事自体がなくなることはまずあり得ません。

そういった意味では、資格を持っていれば、働けなくなる可能性は一般企業のサラリーマンより断然低いと思います。

リストラとかも今の所聞いたことないですしね。

 

私は一般企業で働くよりも、この仕事を選んで得したなーって思うことの方が多いですね。

やっぱり良いですよ、この仕事。何より楽しいですしね。

 

そもそも、どの業界に行っても日本全体の景気に絶対に左右されます。今後、日本が過去のバブルの時の様に景気を持ち直せばよいですが、そうならなければ、療法士以外の業界だって同じように低迷することが多いでしょう。

 

今は、だいたいどの業界に行ってもみんな自分の仕事の将来を心配しているのが当たり前のご時世です。

 

自分が目指す職業の将来性をある程度考えおくことも大切ですが、結局は自分が本当にやりたい仕事なのかどうか、続けられる仕事なのかどうか、そういったところで判断する方が賢明だと思います。

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