簡単・確実に給料を上げる方法「現役理学療法士が考える療法士の給料と昇給」

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理学療法士にこれからなろうと考えている方は、ネットや人に聞いたりして、療法士の仕事の内容や、給料、将来性などを調べたりしていることと思います。




私もたまにネットでホームページを眺めているのですが、理学療法士として実際に働いている私からすると、

「???」

という情報が書かれていることがあります。

現役理学療法士が思う、理学療法士の実際の給料・昇給について詳しく、リアルな意見をご紹介したいと思います。

理学療法士の昇給はありえない?

色々なサイトを見ると、理学療法士・作業療法士の平均年収(初任給)は390万円となっています。

これは実際にその職業で働いている私からしても異存はありません。

大体みんなそんなもんです。

「療法士の給料が支払われる仕組み」を理解しておくと、ちゃんと計算してもこの平均給料が妥当であることが分かります。)

 

私の友人は地方で理学療法士をしていますが、私の住んでいる大阪よりもかなり給料は少なくて、地方では平均年収に及ばないところも多いみたいですね。理学療法士の給料は、リハビリをして、国から所属する病院や施設に支払われる「診療報酬」の内から支払われます。

 

診療報酬は20分(1単位)のリハビリを行ったら、

  • 脳卒中の方ならおよそ2450円
  • 訪問リハビリなら3020円

という風に国が決めています。

 

普通、市場では、一般的に商品を扱っている職業をされている方は、1万円の商品を売ることもありますし、100万円の商品を売ることもあります。

また、同じ職業・職種の方でも、ベテランと呼ばれる熟練の技術を有した人がサービスが提供した場合、同じサービス内容でも金額が大きく変わることが普通です。(分かりやすい例で言えば、カリスマ美容師がそうで、指名すると割高な料金を請求されます。)

 

しかし、リハビリ職の場合、20年経験を積んだ理学療法士がどんなに凄いリハビリをしようが、昨日資格を取ったばかりの人がちょろっとリハビリをしようが、売り上げる金額は一切変わりません。

 

よって、経験を積めば、売り上げるお金が増えるわけではなく、病院・施設の組織も基本的に昇給を用意することができません。

 

それどころか、社会保障費の締め付けにより、年々診療報酬は下がっています。なので、昇給どころか、病院や施設など、療法士を雇っている組織としては給料を下げたいのが本音でしょう。

療法士の給料を上げるにはどうしたら良いか考よう!

では、どうすれば理学療法士・作業療法士の給料を上げたり、昇給を増やすことができるのでしょうか?

ちょっと考えてみましょう。

国に診療報酬を上げてもらう

上述の様に、療法士の給料は診療報酬に左右されるので、診療報酬を上げて貰うように国に交渉すれば、単純に給料が上がる見込みがあります。(所属する組織がちゃんと職員に還元する意識があればですが・・)

 

しかし、これは現実的ではありません。

 

国は、膨らみ続ける社会保障費を必死になって、あの手この手で下げようとしています。その時代の流れの中で「リハビリ職の給料を上げろ!」と訴えたところで、通るはずがありません。

 

もし、何かの間違いでその要望が通ったとしても、国は財政がさらに圧迫され、療法士以外の国民はもっと経済的に苦しくなるかもしれません。

そんなの、給料がアップしたとしてもぜんぜん嬉しくありませんよね。

 

しかし、療法士の中にはこのような活動をされている方もたくさんいらっしゃいます。

そこでよく指摘され、問題になるのが「リハビリには”疾病が良くなる”という根拠に乏しい。それだけのお金を掛ける効果があるのか分からない。」という事です。費用効果が疑われている、ということですね。

 

これは、今までのリハビリは「感覚」で行われていることが多く、治療効果にばらつきが大きかったこともあり、「科学的根拠=エビデンス」をしっかり考えてリハビリを行っていなかったことに起因する、とされています。

国は、

「理学療法士が何か月間か間介入して、患者さんの体に一体どれくらい自然回復ではない回復が起きているのか、数字・データで説明してよ。それが本当にできるなら診療報酬とかいろいろ考えても良いよ。」

という感じで言っている訳です。

 

この指摘に対して、例えば

「理学療法士が40分リハビリをしたら、患者さんがこれだけ動けるようになり、寝たきりだった患者さんが買い物にも行けるようになりました。さらに、街中をウロウロと歩いてショッピングもできるようになり、これだけの経済効果が望めます。」

とデータを出せれば完璧だと思います。

しかし、実際のところ、そんなに簡単ではありません。

 

患者さんの身体機能の回復が、リハビリをしたから良くなったのか、それとも、別にリハビリをしなくても、自然にそれ位回復できたのかを証明し、データで説明することは事実上不可能に近いです。

 

リハビリ業界は今、躍起になってデータ集めやエビデンスの構築に励んでいます。その努力は給料面ではなく、リハビリ技術の進歩に大きく貢献していくだろうと思います。

起業して自費診療でリハビリを行い、価格を自分たちで決める

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もうひとつは、もう診療報酬を上げて貰うことは諦めて、保険適応外の自費負担でリハビリを行おう、という考え方です。

価格を決める主導権を国ではなく、自分が握るのです。

 

実際、この考えを元に療法士で起業する方も増えています。ネットで少し検索すれば、理学療法士の~代表と言う言葉がすぐに出てきます。

「手に職系」は起業しやすいが・・・

そもそも、療法士の様に、「手に職系」の職業は起業に向いています。物品を仕入れたりする必要がなく、コストが掛かりにくいからです。

極端な話、療法士の場合、ベッドと体があれば起業して営業していくことができます。

 

しかし、これも問題があって、「レバレッジが利きにくい」という問題があります。

 

身体は一つしかないので、一人の患者さんに1時間のリハビリを行うなら、せいぜい1日に診れる患者さんは最大8人程度です。直接触ってリハビリをするという仕事である以上、それ以上は物理的に難しいでしょう。

 

あなたに特別な技術や名声があって、カリスマ療法士なら(今後こんな人が出てきそうですね・・テレビにバンバン出てる!とか。)一回で高額な料金を頂くことも可能かもしれません。

しかし、普通のリハビリであれば、現実的なところとしてせいぜい5000円程度の料金だと仮定します。

 

5千円x8人で、4万円が一日の売り上げです。

一日4万円で30日働けば、月120万円の売り上げ・・・凄い!

って思うかも知れませんが、これはフルで患者さんが入って、なおかつ全く休みなしで働いた場合です。つまり、想定できる最大値の売り上げが120万円ということです。

 

万が一、ラッキーなことに店の家賃などは知り合いの家を無料で借りれたとしても、広告費・光熱費などは最低必要でしょう。しかも、体調を崩して寝込んだら途端に収入が激減です。

怖すぎます・・。

 

人を雇うと休めるかも知れませんが、その分人件費が必要なので、自分の取り分はもっと少なくなります。

そんなことを考えると、簡単に起業して給料を増やす、という訳にはいかなさそうです。よほど戦略を練らないと成功はおぼつかないのではないでしょうか。実際、多くの自費施術院は、ネットで集客しつつ、セミナーを行ったり、健康器具関連商品を販売したりして、治療以外のこともやって食いつないでいるのが現状です。

 

さらに、理学療法士が自費診療で起業することを良く思っていないある団体(ここでは名前は出せません・・・。どうしても気になる方は直接私に問い合わせてくださいね。)もあるので、今後圧力を掛けられる可能性もあります。

大手を振って「理学療法士のリハビリ」などと看板を掲げることは辞めた方が無難でしょう。

所属する病院や施設に給料を上げるように交渉する

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これはやってみても良いでしょうが、大変な労力が必要でしょうし、なかなか現実的に厳しい面があります。

詳しいことは以前の記事(一番上にリンクを貼っている、「理学療法士の給料が支払われる仕組み」という記事です。)にご紹介していますが、病院・施設は多大なコストが掛かるため、給料を上げる程余裕がない場合が多いです。

 

企業努力でどうにか・・・と思ってみても、病院・施設はハード面でも収容できる患者さんが限られていますし、上述の様に売上になる診察やリハビリの単価が決まっているため、収益を上げるためには、売り上げを増やすことではなく、コスト削減に励む以外ないと思います。

 

あなたの所蔵する組織が、もし、無駄なことにお金をつぎ込んでいるなら、それを辞めるように訴えることで、給料が上がる可能性があるかもしれません。

(私が知っているところでは、経営者である院長がブラスバンドを結成して、多額な経費を使っているらしい、、、というのを聞いたことがあります。)

 

しかし、巨大な組織に末端の者の意見を聞き入れてもらうのは、一般的に言って、よっぽどの労力が必要で、非効率的なため、勧められることではありません。

実際に、私の同僚が何人も「どうせ辞めるなら・・」と給料UPの交渉をしに行って、ほぼ全滅で撃沈していました・・・。

もちろん、所属する組織や交渉の条件にもよりますが。

理学療法士が転職を成功させるための3つのステップにも書きましたが、それならば、いっそ職場を変えてしまう方がよっぽど早く給料が上がり、お互い幸せかもしれません。

その他

最終手段として、もう本業はそこそこにして、副業に励む、という手もあります。本業の給料を上げるにはどうするかがこの記事の主要な話なので、ここではあまり詳しく説明しません。

私は、今後、パラレルキャリアといって、副業ではなく「複業」をする人が確実に増えていくと思っています。

参考)診療報酬に依存しない自立したセラピストを目指すためのキャリアプラン 「今時自費で開業なんてしなくても良い」

 

副業で具体的にどうすれば稼げるのか書いているので、もし詳しく知りたい方は以下リンクの過去記事を参照して下さい。

 理学療法士・作業療法士の副業で収入を上げる!簡単にできる6つの副業の方法「非常勤・ネット」 まとめ

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確実に給料をアップさせる方法はある!あなたが職場をちゃんと選ぶことで社会は変わる!

冒頭のタイトルは少し煽り気味だったかもしれません。

しかし、それだけ知って頂きたいことがあるし、この記事の内容が読者の方々に有益な情報になると確信しているからこのタイトルにしました。

 

私の言いたいことは、結局「給料の良いところに転職する」方法が一番早くて、確実に給料がアップするということです。

実際、私は転職して1年半後に給料が2倍になりました。そして拘束時間も減り、自由な時間が増え、好きなブログを書く時間や子供と遊ぶ時間を前より断然多く取ることができています。

はっきり言って、どこの職場に行ってもリハビリ職である限り、基本的にやることは同じで、勉強できるかどうかも自分次第です。それならば、より良い条件で働ける職場を積極的に選択しなければ、もったいなさ過ぎます。

 

国家資格を保有しているメリットはそこにあると言っても良いくらい、転職がしやすい業界です。

数か月で転職を繰り返すのはさすがに問題がありますが、ある程度その職場で働いたら転職すれば、本人の心がけ次第で確実に経験と勉強にもプラスになります。

 

そして、もし私の意見に賛同して下さる方が増え、給料が良い職場に皆が殺到するとどうなるでしょうか。

 

給料が低い職場で働く人が減れば、その職場は企業努力により人件費以外のコストを下げ、給料を上げて働いてくれる人を呼び込むか、それができなければ潰れてしまうでしょう。

 

そうなると、給料の良い職場だけが残ることになります。結果、業界全体の給料が上がる可能性があります。

つまり、あなたが給料の良い職場にいち早く転職することで、あなたも得をして、さらに、業界全体に良い結果が生まれる可能性もあると私は思っています。

まとめ

  • いくらリハビリの有効性・エビデンスを必死に国に説いても、短期間(数か月程度)で給料が上がることなんてありえるでしょうか?
  • 起業して確実に今より給料が上がり、安心して幸せに仕事ができると確信できますか?

 

確実に、数か月の短期間で給料を上げる方法はあります。

それは、今より良い給料の職場に転職することです。

今なら、訪問看護ステーションの訪問リハビリを私はおすすめします。

 経験者が語る訪問リハビリへの転職「訪問看護ステーションの選び方と求人の探し方について」

転職する際は、自分に見合った求人を自分に代わって探してくれる転職サイトを是非活用しましょう。私もお世話になりました。

そして、あなたが職場を厳選することで、長い目で見れば、業界全体の労働者の価値が変わる可能性があります。それはリハビリ以外の業界にも波及していくかもしれません。

ブラック企業という言葉が昨今良く聞かれますが、あんな企業に就職しては絶対にいけないと思います。もし就職してしまっても、すぐに辞めるべきです。そんな企業は社会から排除しないといけないと思います。

 

みんなでそんな企業に「NO!」と言いましょう。それが大きな力となって誰も就職してくれないからブラック企業がみんな潰れていく、ということになるかも知れません。

 

少子高齢化のうち、高齢化ばかりが注目されがちですが、今後、少子化も同時に起こってきます。

つまり労働者が減ってくることが分かっています。そのなかで、労働者は働いても良いと思える場所でしか働かない!と団結することで、企業が人を呼び込むために様々な努力をし始めるのではないでしょうか。

 

幸い、今はSNSの発達に伴い、ブラック企業の情報だって簡単に共有できます。逆に良い職場の情報をみんなで共有することもできますよね。

働く幸せを勝ち取るためには少しだけの勇気が必要だと思います。

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